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※制度・サービスの確認日:2026年10月14日。成人のNISAを前提に解説します。
「NISAで日本株を買いたいけれど、どの会社を選べばいい?」
配当や株主優待、身近な商品など、気になるきっかけは人それぞれです。ただ、買う前には、その会社の稼ぎ方と、今の株価で買う理由を確認しておきたいところです。
長期保有する日本株は、事業・業績・配当・収益性・財務・株価・将来性の7項目で考えましょう。
この記事では、会社員が限られた時間で調べる順番、数字の見方、購入後の見直し方まで解説します。特定の銘柄を一律にすすめるランキングではなく、自分で候補を比較するための記事です。
- 最初に決めたいのは、日本株を持つ目的と予算
- まずは一覧で確認|日本株を選ぶ7つのポイント
- ① 事業内容|何で稼いでいる会社かを説明できる?
- ② 業績|売上・利益・会社予想をセットで見る
- ③ 配当|高い利回りを続けられる理由がある?
- ④ 収益性|ROEの高さに理由がある?
- ⑤ 財務|借入と現金のバランスはどう?
- ⑥ 株価|良い会社を、高すぎる価格で買っていない?
- ⑦ 将来性|持ち続ける理由と、見直す条件を書いておく
- 会社員はどの資料から調べればいい?
- NISAで日本株を買う前に確認したい制度の注意点
- 1社への投資額は、下落した場合から考える
- 買った後は、決算と重要な開示で保有理由を点検する
- 日本株を買う証券会社は、商品と使い方から比較する
- 保存用|買う前に埋めたい銘柄チェックシート
- まとめ|日本株は、買う理由と持ち続ける条件をセットで考える
最初に決めたいのは、日本株を持つ目的と予算
銘柄を探す前に、「何のために買うか」を一言で書いてみましょう。
| 重視すること | 調べる中心 | 気をつけたいこと |
|---|---|---|
| 配当を受け取りたい | 配当方針、利益、資金繰り | 高利回りでも減配や株価下落はある |
| 成長に期待したい | 市場、競争力、利益につながる時期 | 成長期待が株価に織り込まれている場合がある |
| 事業の安定性を重視したい | 継続収入、顧客、財務 | 安定した事業でも株価は変動する |
| 割安な企業を探したい | 同業比較、利益の持続性、評価が低い理由 | 安いままになる理由があるかもしれない |
複数の目的があっても構いません。優先順位が決まると、候補を絞りやすくなります。
投資額は、生活費や近いうちに使うお金を確保した後で決めます。NISAの残り枠から投資額を逆算する必要はありません。
年齢だけでも判断はできません。家族の支出、住宅・車のローン、収入の安定性、お金を使うまでの期間で、持てるリスクは変わります。
まずは一覧で確認|日本株を選ぶ7つのポイント
| 項目 | 最初の問い | 主な確認資料 |
|---|---|---|
| ① 事業 | 何を売り、誰から利益を得ている? | 決算説明資料、セグメント情報 |
| ② 業績 | 売上だけでなく利益も伸びている? | 決算短信、業績予想の修正 |
| ③ 配当 | 今の配当を続ける余力はある? | 配当予想、還元方針、キャッシュフロー |
| ④ 収益性 | 資本や売上から効率よく利益を生んでいる? | ROE、営業利益率、EPS |
| ⑤ 財務 | 不況や投資負担に耐えられる? | 貸借対照表、資金繰り、借入の説明 |
| ⑥ 株価 | 期待に対して高すぎない? | 同じ基準日のPER・PBR、同業比較 |
| ⑦ 将来性 | 持ち続ける根拠と、その崩れる条件は? | 中期経営計画、事業リスク、進捗 |
全部に丸がつけば利益が出る、という採点表ではありません。分からない部分を見つけ、買う前に調べるための道具として使います。
① 事業内容|何で稼いでいる会社かを説明できる?
最初は企業のIRページにある決算説明資料を開き、事業の説明と部門別の売上・利益を見ます。
たとえば、「有名な商品を販売している会社」でも、その商品が会社全体の利益の中心とは限りません。別の事業が利益を支えていたり、海外売上が大きかったりする場合があります。
確認したいのは、次のような点です。
- 主なお客さんは、個人・企業・行政のどこか
- 一度売って終わる商売か、継続的な契約・保守収入があるか
- 売上の大きい事業と、利益を稼ぐ事業は同じか
- 特定の顧客・地域・商品に依存していないか
- 為替、原材料、金利など、何が変わると利益に響くか
「この会社は、○○を提供して、主に△△で利益を出している」と説明できることを最初の目標にしましょう。
ニュースで話題の事業も、会社全体ではまだ小さいかもしれません。「テーマに関係する」という事実と、「利益を大きく伸ばす」という期待は分けて考えます。
② 業績|売上・利益・会社予想をセットで見る
売上高は事業の規模、営業利益は本業の稼ぎを見る手がかりです。売上が増えても、人件費や仕入れ費用が増えれば、利益が減ることがあります。
最初は、過去3〜5年程度の通期推移と最新決算を並べると変化を追いやすくなります。この年数は調べ方の一例で、合格基準ではありません。
| 見える変化 | 次に調べたいこと |
|---|---|
| 増収増益 | 数量増、値上げ、買収、為替のどれが効いた? |
| 増収減益 | 費用増は一時的か、利益を圧迫し続けるのか? |
| 減収増益 | 収益改善か、事業売却などの一時的な影響か? |
| 純利益だけ大きく増加 | 資産売却益や税金の影響はないか? |
比較期間もそろえます。第1四半期の業績は前年の第1四半期と比較し、通期予想と実績を混同しないようにしましょう。
会社予想は会社が示す見通しで、確定した成果ではありません。前提となる為替や需要、上方・下方修正の理由まで確認すると、数字の意味が分かりやすくなります。
受注型の会社では受注や受注残も参考になりますが、受注残がそのまま当期の売上・利益になるわけではありません。 売上計上の時期、採算、キャンセルなどの条件を確認します。
③ 配当|高い利回りを続けられる理由がある?
配当利回りは、株価に対する年間配当の割合です。
配当利回り=1株あたり年間配当÷株価×100
次は計算を説明するための架空例です。実在企業の数値ではありません。
| 株価 | 年間配当 | 配当利回り |
|---|---|---|
| 2,000円 | 80円 | 4.0% |
| 1,600円 | 80円 | 5.0% |
| 1,600円 | 40円 | 2.5% |
株価が下がると、配当が同じなら利回りは上がります。ただし、その後に減配すれば、期待した配当を受け取れません。
表示された利回りが、会社予想・前期実績のどちらを使っているかも確認しましょう。 記念配当などを含んだ数字なら、翌年も同額が続くとは限りません。
配当性向と現金の余力を見る
配当性向は、利益のうち配当に回す割合を示します。1株あたりでは「年間配当÷EPS×100」で確認できます。
架空例で、EPSが200円、年間配当が80円なら配当性向は40%。EPSが100円に減り、配当を80円のままにすると80%です。
ただし、「何%以下なら安全」と一律には決められません。利益の変動、保有現金、設備投資、借入、配当方針まで見ます。赤字や極端に小さい利益では、配当性向だけでは判断しづらくなります。
利益が出ていても、そのお金が売掛金や在庫に回り、現金として十分残っていない場合があります。営業キャッシュフローや投資負担も確認したいところです。
累進配当や配当の下限を示す方針も、将来の支払いを保証するものではありません。方針変更や業績悪化の可能性を含めて考えましょう。
株主優待を目的にする場合は、必要株数・保有期間・利用条件も確認します。優待には変更・廃止があり、配当と同じ現金収入としては扱えません。
④ 収益性|ROEの高さに理由がある?
ROEは、自己資本に対してどれくらい利益を生み出したかを見る指標です。一般には当期純利益を期首・期末平均の自己資本で割って計算します。
高いROEの背景が、本業の利益成長なら評価材料になります。一方、自社株買いなどで自己資本が減った影響や、一時的な利益が含まれることもあります。
ROEの数字に加えて、何が変わって高くなったのかを確認することが大切です。
売上に対する本業の利益の割合である営業利益率や、1株あたりの利益であるEPSも合わせて見てみましょう。
銀行などでは一般の事業会社と利益の表示・財務構造が異なるため、同じ指標を機械的に当てはめないようにします。
👉 PER・PBR・ROEなど、日本株の分析で見る7つの指標を確認する
⑤ 財務|借入と現金のバランスはどう?
財務では「借金があるか」だけでなく、返済や投資を続けられるかを考えます。
- 手元の現金・預金はどれくらいあるか
- 有利子負債は増えているか、その理由は何か
- 借入の返済時期や金利負担に無理がないか
- 本業から現金を生み出せているか
- 設備投資や買収で資金が必要になるか
自己資本比率も参考になりますが、業種によって適切な見方は異なります。高ければ必ず優良、低ければ直ちに危険という判断はできません。
営業キャッシュフローがマイナスでも、事業拡大で売掛金や在庫が増えている可能性があります。反対に、現金が増えていても資産売却によるものかもしれません。残高だけでなく、増減の理由を見ましょう。
銀行は預金や貸出を扱うため、一般企業と同じ借入・自己資本比率の基準では比較できません。業種に合った健全性の指標が必要です。
⑥ 株価|良い会社を、高すぎる価格で買っていない?
事業が魅力的でも、株価が大きな成長を織り込んでいれば、少しの期待外れで下落することがあります。
PER・PBRは、株価を利益や資産と比較する手がかりです。
| 指標 | 基本的な計算 | 判断で気をつけたいこと |
|---|---|---|
| PER | 株価÷EPS | 予想・実績をそろえる。利益減少で割安感が消えることがある |
| PBR | 株価÷1株あたり純資産 | 1倍割れでも、低収益や資産価値への懸念がある場合がある |
| 配当利回り | 年間配当÷株価×100 | 減配や一時的な配当を確認する |
PERの低さだけで決めない
架空例として、株価2,000円、予想EPS200円なら予想PERは10倍です。
その後、会社予想が下方修正されてEPSが100円になると、株価が同じでも予想PERは20倍になります。利益の予想が変わると、同じ株価の見え方も変わります。
景気敏感株では好況で利益が大きいときにPERが低く見えることもあります。「低いから買う」の前に、利益の持続性を考えましょう。赤字企業のPERを、黒字企業と同じ感覚で比較することもできません。
同じ基準日・同じ条件で比較する
比較する株価の日付をそろえ、EPSが会社予想なのか実績なのか、連結・単体のどちらかも合わせます。株式分割があれば、株価・EPS・配当が同じ分割後基準になっているかを確認します。
同業他社や自社の過去と比べるときも、成長率・事業構成・会計上の違いを踏まえます。過去の平均より低いことだけで、将来の値上がりは決まりません。
JPXでも投資指標の計算方法を公開しています。
⑦ 将来性|持ち続ける理由と、見直す条件を書いておく
「10年後も必要な会社だと思う」という感覚を、もう一段具体的にしてみましょう。
たとえば、「継続収入があり、解約されにくい仕組みがある」「顧客が簡単には切り替えられない技術を持つ」など、利益を支える仕組みを考えます。
中期経営計画の目標は、達成が決まった未来ではありません。進捗、設備投資の負担、競合、規制、技術変化と一緒に確認します。
買う前に、次の3点を書いておくと振り返りやすくなります。
- 買いたい理由:何が今後の利益を支えると考えるか
- 確認する数字:次の決算で何を見るか
- 見直す条件:どんな変化で保有理由が弱くなるか
「主力事業の競争力低下」「想定を超える借入増」「成長投資が利益につながらない状態の長期化」などが、見直しを検討する材料になります。
一度の減益だけで売却を決める必要はありません。ただし、長期保有を理由に、悪化した事実を見ないまま持ち続けることも避けたいところです。
会社員はどの資料から調べればいい?
最初からすべての開示資料を読むのは大変です。まずは次の順番で、気になる点を掘り下げてみましょう。
| 順番 | 資料 | 確認する場所 |
|---|---|---|
| 1 | 最新の決算説明資料 | 事業の概要、利益の増減理由、今後の方針 |
| 2 | 決算短信 | 実績、会社予想、配当予想、財務数値 |
| 3 | 適時開示 | 業績修正、増減配、買収、資金調達など |
| 4 | 有価証券報告書 | 事業リスク、詳細な財務・事業情報 |
企業公式IRを基本に、東証の上場会社情報サービスから開示資料を探す方法もあります。証券会社の情報画面は比較に便利ですが、更新時刻や数値の定義を確認し、重要な点は公式資料へ戻って確かめましょう。
実際の企業を使って読み方を確認するなら、次の記事も参考になります。各記事に記載した基準日の分析なので、購入時は最新の決算と株価に置き換えてください。
NISAで日本株を買う前に確認したい制度の注意点
個別株は成長投資枠で購入する
成人のNISAでは、日本の個別株は成長投資枠を使います。個別株を毎月積み立てても、つみたて投資枠の対象になるわけではありません。
| 項目 | 成人のNISAの内容 |
|---|---|
| 成長投資枠の年間上限 | 240万円 |
| つみたて投資枠の年間上限 | 120万円 |
| 両枠を合わせた年間上限 | 360万円 |
| 非課税保有限度額 | 合計1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円まで |
| 非課税保有期間 | 無期限 |
監理銘柄・整理銘柄などは成長投資枠の対象外です。実際に買えるかは、証券会社の取扱銘柄・口座区分で確認します。
売却した商品の取得金額に相当する非課税保有限度額は翌年以降に再利用できますが、売却した年の年間投資枠が戻る仕組みではありません。再利用も各年の年間投資枠の範囲内です。
配当は「株式数比例配分方式」を確認する
NISAで保有する上場株式の配当を非課税で受け取るには、証券会社の口座で受け取る株式数比例配分方式を選ぶ必要があります。
銀行口座で直接受け取る方式や配当金領収証方式では、NISA保有分でも原則20.315%が源泉徴収され、後から確定申告でNISAの非課税扱いに直すことはできません。
手続きには期限があるため、配当基準日の直前ではなく、余裕を持って証券会社で確認しましょう。
👉 日本証券業協会で配当の受取方式とNISAの注意点を確認する
NISAの損失は、課税口座の利益と相殺できない
NISA口座内の売買で生じた損失は、特定口座・一般口座の利益などとの損益通算や、損失の繰越控除ができません。
また、非課税枠が再利用できても、売却で確定した損失が埋め合わされるわけではありません。税制上のメリットと、投資先のリスクを分けて考える必要があります。
1社への投資額は、下落した場合から考える
「何銘柄持てば安心」という共通の正解はありません。同じ業種に偏れば、複数社持っていても同じ要因で下がることがあります。
次は1銘柄の下落が資産全体に与える影響を考える架空例です。
投資資産100万円のうち、A社株が20万円で、その株だけが50%下落した場合、損失は10万円、投資資産全体の10%です。A社株が80万円なら、同じ下落率で損失は40万円、全体の40%になります。
他の資産は変動しないという単純化した例であり、50%が損失の上限ではありません。実際には他の保有資産も同時に下落することがあります。
このように、買う金額を決める前に、下がった場合の金額と家計への影響を考えると、集中しすぎを防ぎやすくなります。
全世界株式などの投資信託を中心に持ち、一部を日本の個別株にする方法もあります。ただし全世界株式にも日本株が含まれるため、個別株を加えるとその企業・地域の比重は増えます。組み合わせても株式全体の下落リスクは残ります。
👉 S&P500と全世界株式の違い、両方持つ場合の注意点を読む
勤務先の業績と収入が連動する会社員は、投資先も勤務先と同じ業種に偏っていないか確認しましょう。仕事と投資の両方が、同じ景気変動の影響を受ける可能性があります。
買った後は、決算と重要な開示で保有理由を点検する
長期保有でも、定期的な確認は必要です。たとえば決算発表時には、次の点を見直します。
| 確認すること | 自分への問い |
|---|---|
| 業績 | 想定した利益の伸び方になっている? |
| 配当・財務 | 還元方針や資金負担に変化はある? |
| 競争力 | 買った理由となる強みは残っている? |
| 株価と比率 | 上昇・追加購入で1社への集中が強まっていない? |
| 家計 | 使う予定や収入状況が変わっていない? |
不祥事、大型買収、資金調達など重要な開示があれば、次の決算を待たずに確認します。
株価が下がったときは、市場全体の変動か、その会社固有の悪化かを調べます。下落だけを理由に買い増すのではなく、保有理由と投資額の上限を再確認しましょう。
日本株を買う証券会社は、商品と使い方から比較する
銘柄が決まっても、自分が使う買い方に対応しているかは別に確認が必要です。
NISA対象銘柄、売買単位、注文方法、手数料、配当の受取設定、情報画面の見やすさを比較しましょう。少額の取引や積立では、通常の市場注文と約定方法・条件が異なる場合もあります。
日本株やETFを、アプリから管理したい場合
DMM株は、日本株の取引を検討する選択肢の一つです。「つみたてかぶ」のサービスもあるため、対応銘柄を定期的に購入したい場合は、買付条件やNISAで利用できる枠を確認できます。
個別株の積立は成長投資枠で考えます。サービス全体でつみたて投資枠に対応していても、対象となるETFなどと個別株を混同しないようにしましょう。
日本株と投資信託を組み合わせて考えたい場合
松井証券では、日本株と投資信託を含めてNISAの使い方を検討できます。個別株だけでなく投資信託の積立も考えているなら、取扱商品や設定方法、情報サービスを確認してみましょう。
👉 日本株と投資信託を組み合わせる口座選びを松井証券で確認する
口座を増やしてもNISAの年間上限は増えません。NISAでその年に新たに投資する金融機関は1つで、両枠を別々の金融機関に分けて使うこともできません。変更を考える場合は、手続きの条件を確認します。
サービスの詳細は各社の公式案内で確認できます。
保存用|買う前に埋めたい銘柄チェックシート
| 記録する項目 | 書いておきたいこと |
|---|---|
| 銘柄名・コード | 調べた会社を特定する |
| 確認日・資料 | 株価の日付、決算期、参照したIR資料 |
| 買いたい目的 | 配当・成長・安定性などの優先順位 |
| 主な稼ぎ方 | 事業と利益を自分の言葉で説明する |
| 業績と財務 | 良くなった点、悪くなった点、その理由 |
| 配当の根拠 | 予想・実績、方針、無理がないと考える理由 |
| 株価の評価 | 同じ基準で比較した相手、割高・割安と考える理由 |
| リスク | 想定が外れる要因、まだ分からないこと |
| 投資額の上限 | 1社への集中と家計への影響 |
| 次に見るもの | 決算や開示で確かめたい点 |
| 見直す条件 | 保有理由が弱くなる変化 |
| 発注前の確認 | NISA対象、口座区分、株数・価格、配当の受取方式 |
空欄があるなら、すぐ買わずに調べる時間を取って大丈夫です。分からないことを残したまま投資額を大きくしないことが大切です。
まとめ|日本株は、買う理由と持ち続ける条件をセットで考える
日本株を長期保有するなら、事業・業績・配当・収益性・財務・株価・将来性の7項目を確認しましょう。
そのうえで、買う理由、投資額の上限、次に確認することをメモしておくと、値動きや話題に流されにくくなります。
最初の一歩は、気になる企業を1社選び、最新の決算説明資料から「何で稼いでいるか」「利益がどう変わったか」を調べること。理解できた範囲で、無理のない判断につなげていきましょう。
※本記事は投資判断のための一般的な情報提供です。個別株には価格変動、減配、業績悪化、倒産などによる損失の可能性があります。架空の計算例は将来の成果を示すものではありません。


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