「株価が急に下がったけど、どうすればいい？」
「このまま持ち続けて大丈夫？」
「NISAの積立も止めたほうがいい？」
投資を始めると、こんな不安を感じることがあります。
株式や投資信託は、価格が上がることもあれば、大きく下がることもあります。
特に短期間で大きく値下がりすると、
「もっと下がる前に売ったほうがいいのでは？」
と焦ってしまうかもしれません。
しかし、株価が暴落したときに大切なのは、慌てて売買することではありません。
まずは、
- なぜ投資しているのか
- いつ使うお金なのか
- 何に投資しているのか
- 今の投資額は無理のない金額なのか
を確認することが重要です。
この記事では、株価が暴落したときに初心者が確認したい7つのポイントと、避けたい行動について分かりやすく解説します。
株価が暴落したら、まず何をすればいい？
結論からいうと、暴落したときは次の順番で考えてみましょう。
| 確認すること | ポイント |
|---|---|
| ① 投資目的 | 何のために投資しているのか |
| ② 投資期間 | いつ使う予定のお金なのか |
| ③ 投資先 | 何に投資しているのか |
| ④ 家計 | 生活資金に問題はないか |
| ⑤ リスク | 下落幅に耐えられる金額か |
| ⑥ 投資ルール | 事前に決めた方針はあるか |
| ⑦ 情報 | SNSなどに振り回されていないか |
大切なのは、
「株価が下がったから売る」ではなく、「なぜ投資しているのか」を確認することです。
① 暴落＝投資失敗とは限らない
株価が大きく下がると、
「投資に失敗した」
と思ってしまうかもしれません。
しかし、株式市場では価格が上昇することもあれば、下落することもあります。
投資信託も、投資している株式や債券などの価格変動によって基準価額が変わります。
そのため、
値下がりした＝投資方法が間違っていた
とは限りません。
もちろん、価格が下落すれば資産価値は減少します。
ここは「長期投資だから大丈夫」と簡単に考えてはいけないポイントです。
重要なのは、
なぜ下落しているのか？
そして、
自分が持っている商品は、もともとどのような値動きをするものなのか？
を確認することです。
② 評価損が出たからといって、すぐに売らない
例えば、100万円を投資して、
100万円 → 80万円
になったとします。
この場合、現在の評価額は80万円なので、20万円の評価損が出ています。
まだ売却していなければ、その時点で売却による損失が確定したわけではありません。
ただし、
「売らなければ絶対に元に戻る」
という意味でもありません。
その後さらに価格が下落する可能性もあります。
だからこそ、
「含み損だから絶対に売らない」でも、「怖いからすぐ売る」でもなく、投資先と目的を確認する
ことが大切です。
③ まず「いつ使うお金なのか」を確認する
暴落時に非常に重要なのが、
そのお金をいつ使う予定なのか？
ということです。
例えば、1年後に使う予定のお金と、10年以上先に使う予定のお金では、考え方が変わります。
1年後に使う予定のお金
住宅購入、引っ越し、車、生活費など、近い将来使う予定のお金なら、大きな値動きがある資産への投資には慎重になる必要があります。
10年以上先に使う予定のお金
老後資金など、長期間使う予定がないお金なら、短期的な値動きだけで判断せず、長期的な視点で考える余地があります。
もちろん、
10年以上持てば必ず利益が出る
という意味ではありません。
投資には元本割れの可能性があります。
投資を始める前に、目的・家計・生活防衛資金・投資期間を整理しておくことも重要です。
④ 積立投資なら「下がったから即中止」と決めない
毎月一定額を積み立てている人の場合、
「株価が下がったから積立を止めよう」
と考えることがあります。
しかし、積立投資には、
価格が高いときには少ない数量、価格が安いときには多い数量を購入する
という特徴があります。
ただし、
「下落したら積立を続ければ必ず儲かる」わけではありません。
投資対象そのものに問題がある場合や、家計が苦しくなっている場合は、投資方針を見直す必要があります。
大切なのは、
「下落したから止める」
ではなく、
「自分が決めた投資方針を続けられる状態なのか？」
を確認することです。
⑤ 「今が底」を当てようとしない
暴落すると、
「今が底なのかな？」
「もう少し下がったら買おう」
「ここまで下がれば、もう大丈夫だろう」
と考えたくなります。
しかし、株価がどこまで下がるのか、いつ反発するのかを正確に当てるのは簡単ではありません。
「もう十分下がった」と思って買った後に、さらに下落することもあります。
逆に、
「もっと下がるまで待とう」
と思っている間に株価が上昇することもあります。
そのため初心者の場合は、
底値を完璧に当てようとしすぎない
ことも大切です。
特に長期・積立投資では、毎回完璧なタイミングを狙うよりも、あらかじめ決めたルールを守ることのほうが重要になる場合があります。
⑥ 投資先の中身を確認する
暴落したときこそ、
「自分は何に投資しているのか？」
を確認しましょう。
例えば、
- S&P500
- 全世界株式
- 日本株
- 個別株
- ETF
- 債券
- REIT
など、投資対象によってリスクや値動きの特徴は異なります。
「株価が下がった」という事実だけを見るのではなく、
投資先そのものに問題があるのか？
を確認することが大切です。
全世界株式でも値下がりする
例えば全世界株式は、複数の国や地域の株式に幅広く投資することを目指す投資方法です。
しかし、
全世界株式＝下落しない
ではありません。
世界的に株式市場が下落すれば、全世界株式に投資する商品も値下がりする可能性があります。
全世界株式に投資できる商品を比較したい方は、こちらの記事も参考にしてください。
投資信託なら「中身」を確認する
投資信託を保有している場合は、
- 何に投資しているのか
- どの指数に連動するのか
- 信託報酬などのコスト
- どの程度分散されているのか
- NISAの対象なのか
などを確認しましょう。
人気ランキングだけで判断するのではなく、自分が何に投資しているのかを理解することが大切です。
投資信託の選び方について詳しく知りたい方はこちら。
👉投資信託を選ぶときに確認したい7つのポイントをチェックする
⑦ 生活資金が必要なら、投資より生活を優先する
ここは非常に重要です。
「長期投資だから絶対に売ってはいけない」
ということではありません。
例えば、
- 失業した
- 収入が大きく減った
- 急な出費が必要になった
- 家電や車が故障した
- 引っ越しなどで大きなお金が必要になった
など、生活のためにお金が必要になることがあります。
その場合は、
投資を続けることより、生活を守ることを優先する
必要があります。
投資したお金が必要になったタイミングで暴落していると、安い価格で売却しなければならない可能性があります。
だからこそ、投資を始める前から、
生活に必要なお金と投資に回すお金を分けておく
ことが大切です。
暴落したときにやってはいけない5つのこと
ここまでの話を踏まえて、初心者が特に注意したい行動を整理します。
❌ ① パニックになって全部売る
「これ以上下がったら怖い」という理由だけで、保有している商品をすべて売却するのは注意が必要です。
売却した後に相場が回復する可能性もあります。
もちろん、投資先そのものを見直した結果として売却することはあります。
重要なのは、
「怖いから売る」のか、「投資方針を見直した結果として売る」のかを分けることです。
❌ ② SNSの情報だけで判断する
暴落時はSNSにも、
「今すぐ逃げろ！」
「まだまだ下がる！」
「ここが絶好の買い場！」
など、極端な情報が増えやすくなります。
もちろん情報収集は大切です。
しかし、
SNSで話題になっている＝正しい
とは限りません。
特に、
「絶対」
「必ず」
「確実」
といった断定的な情報には注意しましょう。
❌ ③ 借金して買い増す
株価が下がると、
「安く買えるチャンスだ！」
と思うことがあります。
しかし、だからといって借金までして投資するのは避けたいところです。
投資には損失が発生する可能性があります。
さらに借金には返済義務があります。
投資と借金を組み合わせることで、家計への負担が大きくなる可能性があります。
❌ ④ 生活費まで投資する
「もっと投資したほうが資産形成が早くなる」
と考えて、生活費まで投資するのも避けたい行動です。
投資したお金が必要になったタイミングで暴落していると、
安い価格で売却せざるを得ない
可能性があります。
投資は、
余裕資金の範囲で無理なく続ける
ことを意識しましょう。
❌ ⑤ 投資先を理解せずに持ち続ける
「いつか戻るだろう」
という理由だけで保有し続けるのも注意が必要です。
特に個別株などの場合は、企業の業績や事業環境が大きく変化している可能性があります。
暴落したときこそ、
「なぜこの商品を持っているのか？」
を確認しましょう。
「売る・持つ・買う」だけが選択肢ではない
暴落すると、
「売るべき？」
「持ち続けるべき？」
「買い増すべき？」
と考えてしまいます。
しかし、実際にはもう一つ選択肢があります。
それが、
何もしない
という選択です。
例えば、長期積立を前提としていて、家計にも問題がなく、投資先にも納得しているのであれば、
今まで決めていた積立をそのまま続ける
という方法もあります。
投資では、
何もしないことも一つの判断
です。
暴落前に「自分の投資ルール」を決めておく
暴落してからルールを作ろうとすると、感情に左右されやすくなります。
できれば、相場が落ち着いているときに次のようなルールを決めておきましょう。
- 毎月○万円まで積み立てる
- 生活防衛資金には手をつけない
- 借金して投資しない
- 短期的な値動きだけで売買しない
- 年に1回程度、投資方針を見直す
- 投資先が自分の目的に合っているか確認する
ルールを決めておけば、暴落したときにも、
「今の自分はルールから外れていないか？」
と確認できます。
暴落に耐えられないなら「投資額」を見直す
暴落したときに、
「毎日評価額を見るのが怖い」
「下落するたびに不安になる」
という状態なら、投資金額や投資先が自分に合っていない可能性があります。
これは、
「自分が投資に向いていない」
という話ではありません。
むしろ、
自分が無理なく続けられるリスクに調整する
ことが大切です。
例えば、毎月5万円投資していて精神的にも家計的にも負担が大きいなら、投資額を減らして生活に余裕を持たせるという考え方もあります。
投資は、
金額を増やすことより、長く続けられる状態を作ること
も重要です。
NISAでも暴落は起こる
NISAを利用している人は、
「NISAだから安心」
と思ってしまうことがあるかもしれません。
しかし、
NISAは元本保証の制度ではありません。
NISAは投資による利益を非課税にするための制度であり、投資商品の価格変動そのものをなくす制度ではありません。
そのため、
「NISAなら損をしない」
という考え方は間違いです。
NISAを利用していても、投資商品が値下がりすれば評価額が下がる可能性があります。
大切なのは、
NISAという制度と、投資商品のリスクを分けて考えること
です。
暴落したときこそ「投資を始めた理由」を思い出す
最後に、もう一度考えてみてください。
あなたは何のために投資を始めたのでしょうか？
例えば、
- 老後の資産形成
- 将来の生活費
- 10年、20年先の資金準備
- 預貯金だけではなく資産を分散したい
- 長期的な資産形成をしたい
など、人によって目的は違います。
もし、
「10年後、20年後の資産形成」
を目的にしているのであれば、1日や1か月の値動きだけで投資方針を大きく変える必要がない場合もあります。
一方で、
「生活費まで投資していた」
「想像以上のリスクを取っていた」
という場合は、暴落をきっかけに投資方法を見直すことも大切です。
つまり暴落は、
投資をやめる理由になることもあれば、投資方法を見直すきっかけにもなります。
暴落に備えて普段からできる5つのこと
暴落が起きてから慌てるのではなく、普段から準備しておきましょう。
① 生活防衛資金を確保する
急な出費や収入減少に備えて、投資とは別に使えるお金を準備します。
② 投資金額を無理のない範囲にする
下落しても家計を圧迫しない金額から始めましょう。
③ 投資先を理解する
何に投資しているのか、どんなリスクがあるのかを確認します。
④ 投資目的と期間を決める
「何のために」「いつまで運用するのか」を明確にします。
⑤ 情報を見すぎない
必要な情報は確認しつつ、SNSの値動きや極端な意見を追い続けないことも大切です。
暴落したときの判断チェックリスト
最後に、株価が大きく下落したときに確認したい項目をまとめます。
| チェック項目 | 確認すること |
|---|---|
| 投資目的 | なぜ投資しているのか |
| 投資期間 | いつ使うお金なのか |
| 投資先 | 何に投資しているのか |
| 家計 | 生活資金は確保できているか |
| 投資額 | 無理のない金額なのか |
| 情報 | SNSだけで判断していないか |
| 投資ルール | 事前に決めた方針があるか |
まとめ｜株価が暴落したときこそ、まず冷静に確認しよう
株価が暴落すると、不安になるのは自然なことです。
しかし、
「下がったから、とりあえず売る」
と感情だけで判断するのは避けたいところです。
暴落したときは、次の7つを確認してみましょう。
- 暴落＝投資失敗とは限らない
- 評価損が出ても、すぐに売ると決めない
- いつ使うお金なのかを確認する
- 積立投資なら投資ルールを確認する
- 底値を完璧に当てようとしない
- 投資先の中身を確認する
- 生活資金が必要なら投資より生活を優先する
そして、忘れてはいけないのが、
「長期投資だから絶対に大丈夫」でも、「NISAだから損をしない」でもない
ということです。
暴落を完全に避けることはできません。
だからこそ、
「暴落しない投資」を探すのではなく、「暴落しても慌てない準備」をしておく。
これが、長期的に投資を続けるための大切な考え方です。
投資を始める前の家計や生活防衛資金について、さらに詳しく知りたい方はこちら。
投資信託を選ぶときは、人気ランキングだけではなく、投資対象・コスト・分散範囲などを確認しましょう。
👉投資信託を選ぶときに確認したい7つのポイントをチェックする
投資を実際に始める段階では、証券会社の取扱商品や手数料、NISAへの対応なども比較しておきましょう。
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※本記事は特定の金融商品や投資方法を推奨するものではありません。株式・投資信託などには元本割れの可能性があります。投資判断は、ご自身の資産状況・投資目的・リスク許容度などを踏まえて行ってください。
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