「NISAで投資を始めたいけど、投資信託が多すぎて何を選べばいいのかわからない……」
そんな悩みを持っている人は少なくありません。
実際、NISAで購入できる投資信託にはさまざまな商品があります。
「S&P500と全世界株式はどっちがいい?」「ランキング上位の商品を選べばいい?」「信託報酬は安いほうがいい?」など、初心者ほど迷いやすいポイントがたくさんあります。
しかし、投資信託を選ぶときに大切なのは、単純に「人気の商品」を選ぶことではありません。
自分が何に投資しているのかを理解し、コストやリスク、NISAの対象枠、長期的に続けられるかを確認することが大切です。
この記事では、NISAで投資信託を選ぶときに確認したいポイントを7つに整理して、初心者向けにわかりやすく解説します。
- この記事でわかること
- ① まず「何に投資する投資信託なのか」を確認する
- ② どの「指数」に連動するのか確認する
- ③ 信託報酬などの「コスト」を確認する
- ④ NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を確認する
- ⑤ 「純資産総額」も確認する
- ⑥ どれくらい分散されているのか確認する
- ⑦ 自分が長期間続けられる商品なのか考える
- 人気ランキングだけで選ぶのは危険
- 投資信託は「同じ条件」で比較する
- 投資信託の「名前」だけで判断しない
- NISAの対象商品は定期的に確認しよう
- 初心者は「自分が理解できる商品」を選ぶ
- 投資を始める前に「家計」も確認しよう
- NISAでも「損をしない」わけではない
- 証券会社選びも投資信託選びと同じくらい大切
- NISAで投資信託を選ぶ7つのチェックリスト
- まとめ|NISAの投資信託は「人気」より「自分に合うか」で選ぼう
この記事でわかること
| チェックポイント | 確認すること |
|---|---|
| ① 投資対象 | 何に投資する商品なのか |
| ② 指数 | どの指数への連動を目指すのか |
| ③ コスト | 信託報酬などの費用 |
| ④ NISA対象枠 | つみたて投資枠・成長投資枠のどちらか |
| ⑤ 純資産総額 | ファンドの規模 |
| ⑥ 分散 | 国・地域・資産などが分散されているか |
| ⑦ 続けやすさ | 自分が長期間続けられる商品か |
① まず「何に投資する投資信託なのか」を確認する
最初に確認したいのが、その投資信託が何に投資しているのかです。
投資信託には、日本株、米国株、全世界株式、新興国株、債券、REIT、複数の資産を組み合わせた商品など、さまざまな種類があります。
同じ「株式投資信託」でも、投資する国や地域によって値動きは変わります。
そのため、「人気だから買う」ではなく、「自分のお金がどこに投資されるのか」を最初に確認することが重要です。
全世界株式の商品でも、連動を目指す指数や投資対象には違いがあります。日本を含む商品もあれば、日本を含まない商品もあります。
② どの「指数」に連動するのか確認する
インデックス型の投資信託を選ぶ場合は、どの指数への連動を目指しているのかも重要です。
代表的な指数には、S&P500、MSCI ACWI、TOPIX、日経平均株価などがあります。
どちらが絶対に正解というわけではありません。大切なのは、「自分はどの市場に投資したいのか」を理解して商品を選ぶことです。
③ 信託報酬などの「コスト」を確認する
投資信託では、購入後にもさまざまなコストがかかります。特に長期投資では、コストの違いが積み重なるため、確認しておきたいポイントです。
代表的なのが信託報酬です。投資信託を運用・管理してもらうためにかかる費用です。
ただし、「手数料が安ければ必ず一番いい商品」というわけではありません。投資対象や運用方法なども含めて比較する必要があります。
信託報酬、購入時手数料、信託財産留保額、その他の実質的なコストなどをチェックしましょう。
④ NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を確認する
NISAでは、投資信託によって利用できる投資枠が異なります。
現在のNISAには、つみたて投資枠と成長投資枠があります。つみたて投資枠では、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託が対象になっています。一方、成長投資枠では、つみたて投資枠よりも幅広い商品が対象になります。
そのため、「買いたい投資信託がNISAのどの枠で購入できるのか」を確認しておくことが大切です。
NISA口座を開設したからといって、すべての投資信託を自由に非課税で購入できるわけではありません。また、NISAは元本保証制度でもありません。
⑤ 「純資産総額」も確認する
投資信託を比較するときには、純資産総額も確認しておきましょう。
純資産総額は、簡単にいうと、その投資信託にどれくらいのお金が集まっているのかを見るための数字です。
ただし、純資産総額が大きい=必ず優秀という意味ではありません。投資対象や運用実績、コストなどと合わせて判断する必要があります。
⑥ どれくらい分散されているのか確認する
投資では「分散」が重要な考え方の一つです。
例えば、1社の株式だけを保有している場合、その会社の株価が大きく下落すると資産全体への影響も大きくなります。
一方で、複数の国や企業に分散された投資信託なら、特定の企業だけに投資する場合と比べてリスクを分散できます。
ただし、分散すれば損失がなくなるわけではありません。株式市場全体が下落すれば、幅広く分散している投資信託でも価格が下がることがあります。
⑦ 自分が長期間続けられる商品なのか考える
最後に確認したいのが、自分がその投資信託を長期間保有・積立できるかです。
「人気ランキング1位だから買った」「SNSでおすすめされていたから買った」という理由だけで購入すると、相場が下落したときに不安になって売却してしまう可能性があります。
値下がりしたときに保有し続けられるか、毎月無理なく積立できるか、投資対象を理解しているか、自分の投資目的に合っているかを考えてみましょう。
人気ランキングだけで選ぶのは危険
ランキングは商品を探すきっかけとしては便利ですが、それだけで購入を決めるのはおすすめできません。
ランキング上位の商品が、必ずしも「自分に合った商品」とは限らないからです。
投資信託は「同じ条件」で比較する
| 比較項目 | 商品A | 商品B |
|---|---|---|
| 投資対象 | 米国株 | 全世界株 |
| 連動指数 | S&P500 | 全世界株式指数 |
| 信託報酬 | ○% | ○% |
| NISA対象 | ○ | ○ |
| 純資産総額 | ○億円 | ○億円 |
| 分散範囲 | 米国中心 | 世界各国 |
単純に「Aのほうが安い」「Bのほうが人気」という比較ではなく、投資対象・コスト・NISA対象・分散範囲などをまとめて比較することが大切です。
投資信託の「名前」だけで判断しない
商品名が似ていても、投資対象、連動指数、為替ヘッジの有無、コスト、NISA対象枠、分配方針などが異なる場合があります。
「全世界株式」「米国株式」などの言葉だけで判断せず、目論見書や商品情報を確認しましょう。
NISAの対象商品は定期的に確認しよう
NISAの対象商品は固定されたままではありません。金融庁では、つみたて投資枠の対象商品一覧を更新しています。
投資信託を選ぶときには、昔NISA対象だったから今も対象、と決めつけず、最新の情報を確認することが大切です。
初心者は「自分が理解できる商品」を選ぶ
投資信託選びで迷ったら、自分が仕組みを理解できる商品かという視点を持ってみましょう。
「何に投資しているのかわからない」「なぜ値動きするのかわからない」「どんなリスクがあるのかわからない」という状態で購入するのはおすすめできません。
👉投資信託を選ぶときに確認したい7つのポイントをチェックする
投資を始める前に「家計」も確認しよう
投資信託を選ぶ前に、投資に回していいお金を確認することも大切です。
生活費、家賃、近いうちに使う予定のお金、緊急時に必要なお金まで投資に回すのは避けたほうがいいでしょう。
「毎月いくらなら無理なく投資できるのか」を確認しておくことが重要です。
NISAでも「損をしない」わけではない
NISA=損失が出ない制度ではありません。
例えば、100万円で購入した投資信託が80万円になれば、評価額は20万円減ります。
NISAは税制上のメリットを受けられる制度ですが、価格下落による損失そのものを防ぐことはできません。
だからこそ、長期・積立・分散を意識しながら、自分が無理なく続けられる商品を選ぶことが重要になります。
証券会社選びも投資信託選びと同じくらい大切
投資信託を購入するには、証券会社などの金融機関を利用します。
取り扱っている投資信託、NISAの使いやすさ、積立設定、手数料、ポイントサービス、アプリやWeb画面の使いやすさなども確認しておくといいでしょう。
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NISAで投資信託を選ぶ7つのチェックリスト
□ 何に投資する商品なのか確認した
□ 連動を目指す指数を確認した
□ 信託報酬などのコストを確認した
□ NISAのどの投資枠が利用できるか確認した
□ 純資産総額を確認した
□ 投資対象がどの程度分散されているか確認した
□ 自分が長期間続けられる商品か考えた
まとめ|NISAの投資信託は「人気」より「自分に合うか」で選ぼう
NISAで投資信託を選ぶときは、人気ランキングだけを見て決めるのではなく、商品の中身を確認することが大切です。
特に初心者の場合、「人気だから買う」ではなく、「自分が理解できて、無理なく長く続けられるか」という視点を持つことが重要です。
NISAは長期的な資産形成に活用できる制度ですが、投資信託の価格が下落する可能性はあります。投資する金額や家計とのバランスも考えながら、自分に合った商品を選んでいきましょう。


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