投資初心者がやりがちな7つの失敗|会社員がNISAで後悔しないための対策と見直し方

投資初心者の7つの失敗 投資の基礎

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※制度・サービスの説明は2026年10月28日時点で確認した情報です。金額・下落率・手数料率は、考え方を説明するための仮定の例です。

「NISAを始めたいけれど、失敗するのが怖い」
「積み立てているのに値下がりして、続けてよいのか迷う」
「SNSを見るたびに、もっとよさそうな商品が気になる」

投資を始めると、商品を選ぶこと以上に、買った後の判断に迷うことがあります。

ただ、評価額が一時的に下がることと、投資の進め方を見直す必要があることは、分けて考えられます。 株式や株式に投資する投資信託には価格変動があります。値下がりを完全に避けることはできませんが、生活費まで投資する、焦って集中投資する、といった行動は事前の準備で防ぎやすくなります。

この記事では、会社員・投資初心者がやりがちな7つの失敗と、その対策、すでに買っている場合の見直し方を整理します。NISAを始める前にも、積立を続けている途中にも使える内容です。

  1. 先に確認|投資で避けたい7つの失敗
  2. ① 生活に必要なお金まで投資してしまう
    1. 対策|お金を使う時期で分ける
    2. すでに投資しすぎている場合
  3. ② SNSや人気ランキングだけで商品を決める
    1. 対策|買う前に5つの質問へ答える
    2. すでに買っている場合
  4. ③ 短期間で大きく増やそうと、投資額を大きくする
    1. 対策|目標・期間・積立額を一緒に調整する
    2. すでに大きな損失が出ている場合
  5. ④ 値上がりした商品を、焦って買う
    1. 対策|注文前に短いメモを作る
  6. ⑤ 値下がりしたときに、感情だけで売却・買い増しする
    1. 30%下がった後、30%上がっても元には戻らない
    2. 対策|売るかどうかを3つの条件で考える
  7. ⑥ 手数料だけで商品を選ぶ
    1. 対策|先に投資対象を決め、同じ条件で費用を比べる
    2. すでに保有している商品より安い商品が見つかった場合
  8. ⑦ SNSを見るたびに投資方針を変える
    1. 対策|見直す時期と理由を決める
  9. NISAでも、投資の失敗がなくなるわけではない
  10. 証券口座も、買いたい商品に合わせて選ぶ
    1. 投資信託の積立を中心に考える場合
    2. 日本株・米国株・ETFを検討する場合
  11. 投資ルールは、この5項目を書けば整理できる
  12. よくある質問
    1. 少額なら、何を買っても失敗しにくい?
    2. 値下がりしたら、積立はやめたほうがよい?
    3. NISAの投資枠を使い切れないのは失敗?
    4. すでにいくつか失敗していたら、やり直せる?
  13. 今日から確認したい7つのこと
  14. 参考情報・公式の確認先

先に確認|投資で避けたい7つの失敗

※図の出典・計算条件は画像内と本文に記載。

やりがちな失敗困りやすいこと先に決めたい対策
① 生活に必要なお金まで投資する必要な時期に値下がりしていると、損失が出た状態で売ることになる生活費・近い支出・緊急時の現金を分ける
② SNSやランキングだけで選ぶ自分の目的と違う商品を買ってしまう投資対象・リスク・費用を確認する
③ 短期間で増やそうと投資額を大きくする損失を家計で受け止められなくなる目標額より先に、負担できる金額を決める
④ 値上がりした商品を焦って買う理由を理解しないまま高い価格で買う場合がある購入理由と上限額を書き出す
⑤ 値下がりしたときに感情だけで売買する慌てた売却や無理な買い増しにつながる家計と購入理由を確認して判断する
⑥ 手数料だけで商品を選ぶ投資対象や実際の費用を見落とす同じ条件の商品同士で比較する
⑦ 投資方針を頻繁に変える目的が曖昧になり、投資先が重複する見直す時期と理由を決める

大切なのは、最初から完璧な商品を当てることより、自分の家計で続けられる範囲を決めることです。

投資前の確認事項をまとめて整理したい場合はこちら。

👉 投資を始める前に準備したい7つのことを確認する

① 生活に必要なお金まで投資してしまう

「現金で置いておくより、全部投資したほうが増えるかもしれない」と思っても、近いうちに必要なお金まで投資へ回すと、使う時期と相場の都合が合わなくなります。

例えば、半年後に必要な車の購入資金100万円を株式で運用し、支払い時点で評価額が70万円になっていたとします。必要なのは100万円なので、30万円を別に用意するか、購入計画を変える必要が出てきます。

これは仮定の例です。30%の下落が上限という意味ではなく、より大きく下がることもあります。

対策|お金を使う時期で分ける

お金の役割例確保するときの考え方
日々の支払い家賃、食費、光熱費、ローン返済支払日に不足しないように確保する
予定している支出車、引っ越し、教育費、住宅修繕必要な金額と時期を決め、値動きのある資産に頼りすぎない
急な出費・収入減への備え休職、失業、医療費家族構成や収入の安定性に合わせて現金を残す
長期間使わない資金将来の資産形成、老後資金の一部使うまでの期間と、受け止められる値下がりを確認して投資を考える

生活防衛資金は、全員が同じ金額でよいわけではありません。毎月の生活費、扶養する家族、勤務先の制度、収入が減ったときの支援などで必要額は変わります。

NISAの投資枠が空いていても、家計の現金が不足しているなら、枠を埋めることを急ぐ必要はありません。

👉 貯金と投資のお金の分け方を読む

👉 家計の固定費と支出を見直す方法を読む

すでに投資しすぎている場合

まず、次の給料日までの支払いと、近い将来の支出を確認しましょう。積立額の減額・一時停止、支出の見直し、必要に応じた一部売却などを組み合わせ、現金の不足を解消することを考えます。

「損失があるから売れない」と考えて、生活費を借入れで補い続けると、投資の問題が家計の問題へ広がるおそれがあります。

② SNSや人気ランキングだけで商品を決める

SNSやランキングは、商品を知る入口になります。ただし、発信者と自分では、収入、保有資産、資金を使う時期、引き受けられるリスクが違います。

「有名な人が買っている」「最近の成績が上位」という理由だけでは、その商品が自分の目的に合うかは判断できません。

対策|買う前に5つの質問へ答える

1. 何に投資している商品か。
2. どんな理由で値上がり・値下がりするか。
3. 一つの国・業種・企業などに偏っていないか。
4. 買うとき・保有中・売るときに、どんな費用があるか。
5. 自分がお金を使う時期と、その商品が合っているか。

投資信託なら目論見書や月次レポート、個別株なら企業の決算資料など、商品や企業が公開する情報も確認しましょう。SNSの説明だけでは分からない場合は、購入を見送って調べることもできます。

「全世界株式」と「S&P500」も、投資する範囲が異なります。商品名の人気だけでなく、どこに投資したいかを先に考えると整理しやすくなります。

👉 投資信託の仕組み・費用・リスクを確認する

👉 S&P500と全世界株式の選び方を比較する

すでに買っている場合

保有する商品を一覧にして、それぞれの投資対象を調べましょう。似たファンドを何本も買っていて、同じ企業や地域への投資が重なっている場合もあります。

本数を増やすことだけで分散できるとは限りません。新しい商品を追加する前に、今持っている商品の中身を確認してみてください。

③ 短期間で大きく増やそうと、投資額を大きくする

「老後までに必要な金額へ早く近づきたい」「少額では増え方が物足りない」と感じると、家計に見合わない投資額や、値動きの大きい商品を選びたくなることがあります。

短期間で増やしたい気持ちから、一つの銘柄へ資金を集中させたり、借りたお金で投資したりすると、予想が外れたときの負担が大きくなります。

目標額が高いことと、大きなリスクを引き受けられることは別です。

対策|目標・期間・積立額を一緒に調整する

例えば、手取り25万円、生活費などの支出が22万円なら、月3万円が差額です。ただし、車検や帰省、家電の買い替えなどの支出が別にあるなら、差額3万円のすべてを投資に回せるとは限りません。

年間の支出も含めて、貯金と投資へ回せる金額を決めましょう。

必要額に届く計画が立たない場合は、投資のリスクだけを増やすのではなく、次のように条件を見直せます。

  • 固定費や支出の優先順位を見直す。
  • 収入を増やせる方法を考える。
  • お金を使う時期や目標額を調整する。
  • 年金など、投資以外の収入・資産も含めて考える。

👉 毎月の積立額を無理なく決める方法を読む

👉 会社員の資産形成を始める手順を読む

長期・積立・分散は、資産形成で知っておきたい考え方です。ただし、長く保有しても損失が出る可能性はあり、積立も利益を保証する方法ではありません。

👉 インデックス投資の仕組みとリスクを確認する

すでに大きな損失が出ている場合

取り返すために投資額を増やす前に、これ以上の損失を家計で負担できるか確認しましょう。必要なのは、損をした金額に合わせて勝負を大きくすることではなく、今の資金で無理のない計画を作り直すことです。

④ 値上がりした商品を、焦って買う

価格が上がっている商品を見ると、「今買わないと乗り遅れる」と感じることがあります。

値上がりしている商品を買うこと自体が、必ず失敗になるわけではありません。企業の業績改善などを背景に、価格が上がる場合もあります。

確認したいのは、値上がりの理由と、今の価格で買う理由を説明できるかです。

対策|注文前に短いメモを作る

確認することメモに書く内容
購入理由投資対象や企業のどこに魅力を感じるか
価格の判断最近上がったという事実以外に、何を確認したか
購入上限家計と資産全体から見て、いくらまでにするか
値下がり時何を確認して、保有・売却・減額を判断するか

「SNSで話題になったから」しか書けない場合は、購入前の確認を増やす余地があります。

投資信託を長期で積み立てる計画なら、ニュースを見るたびに一括購入額を増やすより、決めた積立額を家計に合わせて保つ方法も考えられます。これも利益を保証するものではなく、焦りによる投資額の拡大を防ぐための考え方です。

全世界株式の商品を比べる場合は、最近の値上がり率だけでなく、指数・費用・購入先の違いを確認できます。

👉 全世界株式の投資信託3本の違いを比較する

⑤ 値下がりしたときに、感情だけで売却・買い増しする

100万円の投資が70万円になると、不安を感じるのは自然なことです。

一方で、「怖いから全部売る」「安くなったから追加で買う」と決める前に、投資目的と家計を確認する時間を作りたいところです。

30%下がった後、30%上がっても元には戻らない

※図の出典・計算条件は画像内と本文に記載。

仮定として、100万円が30%下がると70万円です。そこから30%上がっても、70万円×1.3=91万円で、100万円には戻りません。

70万円から100万円へ戻るには、約42.9%の上昇が必要です。この計算は追加投資や分配金、税金・費用を考慮しない単純な例です。

下落後にどれだけ上昇するか、いつ回復するかは分かりません。「長期なら必ず戻る」と決めつけず、持ち続ける条件を確認しましょう。

対策|売るかどうかを3つの条件で考える

※図の出典・計算条件は画像内と本文に記載。

確認する条件見直し方の例
家計の現金が不足しているか積立の減額・停止、必要資金の確保、一部売却などを検討する
買った理由が崩れているか個別株の業績・財務や、商品の運用方針などを再確認する
お金を使う時期が近づいたか必要額を準備するため、運用期間や資産配分を見直す

幅広く分散する株式ファンドを長期資金で持っていて、家計や投資目的に変化がない場合は、短期の値下がりだけで方針を変えない選択肢もあります。

ただし、個別企業の事業悪化や、現金不足が生じている場合まで、同じ判断で持ち続ける必要はありません。売却することも、買い増しを見送ることも、条件に応じた判断です。

「何もしない」と「確認したうえで保有を続ける」は違います。

👉 株価が暴落したときの考え方と対処法を読む

⑥ 手数料だけで商品を選ぶ

費用は、運用で得た収益から差し引かれるため、確認したい項目です。ただし、投資対象が違う商品を、手数料の数字だけで比較すると、自分が持ちたい資産から離れてしまう場合があります。

対策|先に投資対象を決め、同じ条件で費用を比べる

投資信託では、次の順に確認すると整理しやすくなります。

1. 投資する国・地域・資産と、連動を目指す指数。
2. 為替ヘッジや分配などの運用方針。
3. 購入時手数料、保有中の信託報酬、その他の費用。
4. 運用報告書の費用明細や、指数への連動状況。
5. NISAの対象枠と、購入できる金融機関。

「購入時手数料が無料」でも、保有中の信託報酬などまで無料になるとは限りません。目論見書や運用報告書で確認しましょう。

例えば、残高100万円が1年間ずっと変わらないと仮定すると、年0.1%の費用は1,000円、年0.5%なら5,000円です。差は4,000円になります。実際には残高が変動し、その他の費用も発生する場合があるため、支払額そのものを確定する計算ではありません。

ETFでは保有中の費用に加え、取引条件によって売買手数料、売値と買値の差、外国資産なら為替の交換費用なども確認します。

👉 投資信託を選ぶ7つの確認ポイントを読む

すでに保有している商品より安い商品が見つかった場合

費用差だけで慌てて全部売る前に、投資対象が同じか、売却・購入に伴う条件、新しい積立先だけを変える方法があるかを確認できます。

課税口座で利益が出ている商品の売却と、NISA口座での売却では税金や制度上の扱いが異なります。口座の区分を確認してから判断しましょう。

⑦ SNSを見るたびに投資方針を変える

S&P500を買い、次は全世界株式、その次は高配当株、と情報を見るたびに投資先を変えると、何のための運用なのか分からなくなることがあります。

新しい商品を学ぶことや、方針を見直すことは必要です。ただし、変更するたびに目的へ近づいているかを確認したいところです。

対策|見直す時期と理由を決める

定期的な確認は、例えば半年や1年に一度と決める方法があります。それとは別に、収入・家族・支出予定が変わった場合は、予定を待たずに家計を見直しましょう。

見直すきっかけ確認すること
転職・休職などで収入が変わった積立額と生活防衛資金を調整できるか
結婚・育児・住宅購入などの予定ができた使う時期が近い資金を確保できるか
資産の割合が変わった株式や特定の銘柄に偏りすぎていないか
商品の運用方針や費用が変わった当初の目的に合っているか
個別株の購入理由が変わった業績や財務など、保有を続ける根拠があるか

「方針を変えないこと」を目的にする必要はありません。必要なときは調整し、その理由を残せる状態にしておきましょう。

NISAでも、投資の失敗がなくなるわけではない

NISAは、対象となる投資の利益を非課税にする制度です。元本を保証する仕組みではなく、NISAで購入した商品も値下がりすることがあります。

また、売却で再利用できる非課税保有限度額は、売却額ではなく取得金額に基づき、翌年以降に再利用できる仕組みです。年間投資枠の制限もあります。

「売ればすぐ同じ枠で買い直せる」「枠があるから家計に余裕がなくても投資したほうがよい」と考えず、制度と家計を分けて確認しましょう。

👉 NISAを始める前の7つの注意点を確認する

証券口座も、買いたい商品に合わせて選ぶ

商品を決めずにキャンペーンだけで口座を選ぶと、買いたい商品が扱われていなかったり、希望する積立方法と合わなかったりする場合があります。

比較したいのは、取扱商品、購入・積立の条件、費用、使いやすさ、NISAの対応内容です。

投資信託の積立を中心に考える場合

松井証券では投資信託を取り扱っています。まず希望するファンドが購入できるか、積立やNISAでの購入条件が合うかを確認してみましょう。

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日本株・米国株・ETFを検討する場合

株式やETFを調べて、自分に合う取引環境を比較したい場合は、DMM株も選択肢になります。希望する銘柄の取扱い、NISAへの対応、手数料・為替費用などを確認しましょう。

一般的な投資信託の積立とは取扱商品・注文方法が異なります。希望する銘柄と、利用できる購入方法を確認してください。

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口座を作ったからといって、すぐに購入する必要はありません。目的と資金を整理し、理解できる商品から検討しましょう。

投資ルールは、この5項目を書けば整理できる

迷ったときに戻れるよう、自分のルールを短く書いておくと便利です。

項目書く内容の例
目的将来の生活費の一部など、何に使う資金か
使う時期いつごろ必要になるか。予定が変わったら見直す
投資額家計の支払いと現金の備えを確保したうえで決める
商品投資対象・費用・リスクを説明できるものを選ぶ
見直し条件収入や支出の変化、商品・企業の状況の変化など

金額や商品名を無理に埋める必要はありません。分からない項目があるなら、そこを調べてから始められます。

👉 会社員のお金を整える5つの手順を読む

よくある質問

少額なら、何を買っても失敗しにくい?

金額を抑えることは、家計への負担を小さくする方法です。ただし、少額でも仕組みを理解していない商品を買うと、判断に迷いやすくなります。少額で始めることと、商品を確認することは両方必要です。

値下がりしたら、積立はやめたほうがよい?

価格の下落だけで決めず、生活費の不足、使う時期、投資対象の変化を確認しましょう。家計に余裕があれば継続を検討できる場合もありますが、無理があるなら減額・一時停止も選択肢です。

NISAの投資枠を使い切れないのは失敗?

使い切ること自体を目標にする必要はありません。投資枠は制度上の上限で、全員に適した投資額ではありません。生活に必要な現金を残し、無理のない金額で使うことを考えましょう。

すでにいくつか失敗していたら、やり直せる?

過去の損失をなかったことにはできませんが、今後の行動は見直せます。最初に現金の残高と必要な支払いを確認し、保有商品の中身を整理してから、積立額や資産配分を調整しましょう。

今日から確認したい7つのこと

  • 生活費・近い支出・緊急時の現金を、投資資金と分けている。
  • 商品の中身を、自分の言葉で説明できる。
  • 投資額を、目標額だけでなく家計から決めている。
  • 焦って買う前に、購入理由と上限額を確認している。
  • 下落時は家計・購入理由・使う時期を見て判断できる。
  • 費用を、同じ条件の商品同士で比較している。
  • 方針を見直す時期と、その理由を決めている。

投資には、予想どおりにならない場面があります。そのたびに「失敗した」と決めつけるより、何が変わったのか、家計に無理がないかを確認してみましょう。

無理のない資金で、理解できる商品を選び、必要なときに計画を調整する。そうした準備が、会社員が投資と生活を両立する助けになります。

参考情報・公式の確認先

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